チームアプローチの重要性
医療におけるチームアプローチ同様に、介護サービスでもチームアプローチの考え方が当たり前になりました。
具体的には、個々の介護士が個別に働き掛けるのではなく、ケアプランを核として、そこに様々な役割を担う担当者が連携を保ちながら支援します。
その意味では、地域においてもチームアプローチの考え方を導入し、行政、保健所、住民、地域包括支援センターが連携することが求められています。
チームアプローチを行う効果としては、利用者の複合的な支援に対応することが挙げられる一方で、スタッフがバーンアウト（意欲を失ってしまう状態）に陥らないための対策にもなります。
バイスティックの７原則
バイスティックの７原則には、
個別化の原則（一人の権利として）
受容の原則（頭ごなしに否定しない）
意図的な感情表現の原則（感情表現の自由）
統制された情緒関与の原則（利用者の感情に飲み込まれない）
非審判的態度の原則（善悪を判断しない）
自己決定の原則（利用者の決断で）
秘密保持原則（個人情報を保つ）
の7項目があります。
アメリカのケースワーカーだったフェリックス・バイスティックによって提唱された行動規範で、今でも介護支援の場面で活用されています。
高齢者のリハビリテーション
「しているADL」が「できるADL」よりも大切なことは、実際の介護現場でも感じることです。
その意味では、チームケアが無ければ、介護リハビリの効果も果たせないでしょう。
効果を発揮する関係機関の役割についても確認しておきました。
地域リハビリテーションを叶える重要な役割をになっています。
例えば、家族、友人や同僚、ボランティア、などのインフォーマルな人々の他、行政や企業を含めたフォーマルな機関にも着目しなければいけません。
これらの人々が様々な形で関わり合うことで、高齢者のリハビリテーションが実現します。
相談業務を行う機関は、高齢者が社会的に受ける広い意味でのリハビリテーションの担い手です。
具体的には福祉事務所で、社会福祉全般の相談を担う行政機関です。
都道府県、特別区を含んだ市に、設置義務があります。
一方で、町村に関しては「設置可」となっています。
保健所については、地域保健法に基づき、地域の保健と公衆衛生の拠点として活躍します。
都道府県、指定都市、中核市、その他政令で定める市、特別区に設置されます。
さらには、各市町村にも研修や指導などを行います。
地域包括支援センターは、2005年の制度改正で創設された総合相談とケアマネジメントを行う機関です。
すべての市町村（概ね人口３万人に対し設置）の生活域にあります。
その役割は、第一号介護予防支援事業、総合相談支援、権利擁護、ケアマネジメント支援と幅広く担っています。
社会福祉士、主任ケアマネ、保健師がチームアプローチを行うことで、これらの幅広い業務が可能になります。
そして、地域住民が介護相談を地域包括支援センターに依頼すると、必要に応じて要介護認定の実施に話が進み、その後は担当ケアマネを決定しなければいけません。
その担当ケアマネが在籍しているのが、居宅介護支援事業所です。
地域包括支援センターが行政機関であるのに対し、居宅介護支援事業所は民間機関ということもポイントでしょう。